技術とソリューション

リノベーション／耐震診断／調査

リノベーション/改修/大規模修繕

高い収益をもたらす建物への提案、安全に長く使用できる修繕の提案を行います。

複合施設、オフィス・商業ビル、共同住宅などの建物において、相談、調査分析、提案、改善・改修工事を承っております。お気軽に、当社営業部へご相談ください。

リノベーションは、建物の付加価値を高め、資産運用としても有効に活用できます。
建て替えや新築に比較し、初期の投資が軽減されることや、建物を再利用する事により環境保護に貢献出来ます。
適切な方法やコスト等について提案をさせていただきます。
大規模修繕、リニューアルの計画においては、「劣化診断」「耐震診断」をはじめ、丁寧にお客様の建物の現状把握をし、最適な改善策のご提案をいたします。
お客様のご予算にあわせ工事方法などを検討をさせていただきます。
リフォームをお考えのお客様は、ぜひ耐震診断も、ご検討ください。
耐震補強が必要な場合もリフォームと同時に実施すれば、工事費の無駄が省けます。

お客様の建物の立地条件、建築年数、用途、図面等からリニューアルの進め方をお客様と共に考え、ご提案いたします。

劣化診断…建物の傷み具合を判定し、メンテナンスの時期や方法をご提案いたします。

一般的に、建物は築10年を目安にメンテナンスの必要があるとされています。建物の傷み具合を判定し、最適な改修方法をご提案いたします。

機能診断…今の建物ニーズに適した方法を提案します。時代とともに建物機能はレベルアップを求められています。

それぞれの性能向上をトータルコストに配慮しご提案いたします。

城南信用金庫自由が丘支店大規模改修工事

みなと薬品東北沢ビル改修工事

自由学園しののめ寮改修工事

耐震性の調査および診断を行い、適確な耐震補強の提案を行います。

複合施設、オフィス・商業ビル、共同住宅などの建物において、耐震診断・耐震補強工事の　ご相談から予備調査、耐震診断、精密診断を行います。コスト・工期・整合性・施工性等を総合的に判断し、最適な耐震補強計画を提案させていただきます。

お客様の予算に応じた調整を行い、耐震補強の工事を進めさせていただきますので、お気軽に、当社営業部へご相談ください。

「東京都における緊急輸送道路沿道建築物の耐震化を推進する条例」（東京都条例第36号）
及び同条例施行規則（東京都規則第22号）が公布、平成23年4月1日から施行されました。
耐震診断義務化となり、正当な理由がなく診断をしない場合には、所有者名の公表や過料・罰金などの罰則を科すとされています。
東京都耐震ポータルサイト
耐震改修促進法（建築物の耐震改修の促進に関する法律）
建築物の耐震改修の促進のための処置を講ずることにより建築物の地震に対する安全性の向上を図り、公共の福祉の確保に資することを目的としています。
平成18年1月に耐震改修促進法の改正が行われました。

耐震診断　・・・築25年以上の建物は安全と安心のために耐震診断をおすすめします。

1981年（昭和56年）建築基準法見直しの中で、新しい耐震設計法（現行法）が施工されました。耐震診断により最適な補強方法ご提案いたします。